環境にやさしい「クリーンエネルギーlpガス」と「暮らしに関わる様々な商品」を提供しています。
会社方針
創業以来「お客様第一主義」をモットーに、24時間・365日体制にてLPガスの供給を行ってまいりました。
現在も「クリーンエネルギーLPガス」「災害に強いLPガス」を中心に、皆様の「暮らし」に関わる商品を幅広くお客様に提供させていただいております。
燕声～ツバメからのメッセージ
災害に強いLPガスの備えを
平成23年3月に発生した『東日本大震災』から10年、平成28年4月に発生した『熊本地震』から5年の月日が経過しようとしています。
それぞれの被災地の方々はおおかた元の生活を取り戻しつつありますが、福島第二原発の汚染地域をはじめまだご自身の住まいに戻れない方も多数いらしゃっいます。
昨年7月にも九州を中心とした豪雨（令和2年7月豪雨）など毎年のように大災害が発生し、その被災者の皆様を苦しめています。
日本列島はその歴史的にも数々の自然災害に襲われ、その都度防災の大切さが叫ばれてまいりました。
昨今は日向灘を震源とする『南海トラフ巨大地震』の発生率が30年以内に70～80％と言われています。
ここで一度災害時の備えを確認しておきたいと思います。
「三つの備え」
①飲料水、食料、医薬品、毛布・布団などの生活物資。
②睡眠・休息のための場所、トイレ、洗面所などの生活空間。
③調理、暖房、灯火のためのエネルギーの確保。
ライフラインを如何に確保するかも大事です！
もしもの時に活用できるエネルギーを確保しましょう。
ＬＰガス＝分散型エネルギー
2004年10月23日に発生した「新潟県中越地震」や1995年1月17日に発生した「阪神・淡路大震災」などにおいて、LPガスは分散型で可搬性に優れたエネルギーである特徴をいかんなく発揮しました。
もちろん先の東日本大震災、熊本地震でもその効力を発揮しました。
すなわち、LPガス使用家庭では、ガスの点検・復旧が速やかに行われるとともに、避難所や仮設住宅においては、寸断された都市ガス等のライフラインにとって替わって、調理や給湯・暖房に貴重なエネルギーとして活躍しました。
東海地震防災対策強化地域におけるLPガスの実態調査
〔東海地域5県の自治体（市町村等を対象）ー2004年に本LPガス協会調べ〕
①湯沸かし・炊き出しには最適（避難所となる小中学校の対応エネルギー）
②都市ガスエリアでもLPガス機器提供を期待（備蓄が不十分）
③地震災害時のLPガス調達取り決めは未だ不十分
（災害時に適切に対応するためには平時よりLPガス容器と共にコンロなど消費機器の準備が必要）
地震災害時こそLPガス⇒なぜ？
①いち早く復旧ー阪神淡路でも10日で復旧
②二次災害（火災）にも強いーマイコンメーターで震度5以上の場合ガスの供給が自動遮断
③地震災害におけるLPガスの有用性ー分散型エネルギー＝個別供給
④バルク供給であれば、残量半分でも５００㎏３日間９８０㎏７日間の対応可能
（ガス発電機１台、ガスストーブ２台、ガス炊飯器でご飯１００人分、給湯器、コンロ使用可）
LPガスの活用
①LPガスの常設化を避難所、公共施設などに災害用バルク容器を設置
②設置が容易なLPガスを日頃より利用
③地震災害時マイコンメーターは震度５以上でガスを遮断、二次災害を防止
④ガス放出防止器（LPガス容器に取付）も地震災害に有効（容器転倒時にガスを遮断）
⑤ガスエンジンコージェネレーション・燃料電池等の活用を（ガスを使った発電システム）
ここまで、LPガスも災害時における優位性を述べて参りましたが、お伝えしたいのは決して全てのエネルギーがLPガス単独で賄われるという事ではなく、その特徴を生かした利用をするべきであるという事です。
電気・天然ガス・自然エネルギー・そしてLPガスをベストミックスさせて、これからのエネルギー問題および政策を考えていたでいたいと思います。
